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健達ねっと>介護お役立ち記事>介護資格>資格がなくても介護の仕事はできる?種類や注意点を解説!

資格がなくても介護の仕事はできる?種類や注意点を解説!

介護はとてもやりがいがあり、感謝される仕事です。
超高齢化社会の日本では介護職は常に人材不足でありこれからますます介護業界は注目されるようになってきます。

今すぐ始めたい、でも資格を取る時間やお金はないという方でも大丈夫です。
介護は資格がなくてもはじめられます。

本記事では、介護の仕事と資格について以下の点を中心にご紹介します。

  • 資格なしでも介護職に就けるのか
  • 資格なしで働く場合の給料
  • 資格なしで働くことのメリット・デメリット

働きながら介護の資格をとる方法も記載しています。
ぜひ最後までご覧ください。

介護資格に興味がある方は下記の記事も併せてお読み下さい。

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資格なしでも介護職に就ける?


資格がなくても介護職には就けます。
実際に、無資格、未経験で介護職をはじめる方は珍しくありません。

ただし、資格がないと携われない業務もありますので以下でご紹介します。

できる仕事内容

無資格では通所・居住・施設系サービスの仕事ができます。
具体的にはデイサービスや有料老人ホーム、介護老人保健施設などです。

無資格でできるサービス内容を以下にまとめます。

身体介護食事、入浴、排せつ等の介助、口腔ケア、衣類の着脱の介助、車いすなどへの移乗など
生活援助食事の準備、買い物代行、掃除、洗濯、ベッドメイキングなど
送迎業務普通免許があればデイサービスなど自宅への送り迎え
事務系業務入所受付、電話の取次ぎ、来客対応、記録、備品の管理など
その他レクリエーションの準備など

施設では、身体介助は資格を持った介護職員の指導が必要です。
身体介護を任されない職場の場合、配膳や片付けなどの仕事があります。

有資格者は身体介護に忙しく、利用者一人一人とゆっくり接することができないときもあります。
そのため、利用者のそばで見守り、会話をすることも忙しい介護現場では必要とされる仕事です。

できない仕事内容

資格がない場合、訪問介護事業所での仕事はできないようになっています。
基本的に一人で利用者宅を訪れることが多いので、訪問介護は介護職員初任者研修以上の資格が必要です。
基本的に利用者の体に触れる身体介護はできないとなっています。
ただ、施設内では資格を持っている介護職員の指導のもと従事できるようになっています。

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資格なしで働く場合の給料は?


「介護ってどのくらい給料をもらえるの?」と考えている方も多いのではないでしょうか?

介護職の給料は資格、介護事業所の形態、経験年数で違ってきます。
一般的に施設は夜勤があるので通所型よりも給料が高いです。

今回は、介護職員の平均給与額を紹介します。

介護職員の平均給与額 (月給・常勤の者) ※年収は月収×12で算出(手当、賞与含む)

令和2年2月平均月給額315,850円
平成31年2月平均月収300,120円
15,730円

介護職員の平均給与額の状況(月給・常勤の者 勤続年数別)

勤続年数1年3年5年〜9年
平均月給額283,480円291,010円307,980円

資格なしの場合

資格を持っていない介護職員の平均給与額は以下の通りです。

月給・常勤 ※年収は月収×12で算出(手当、賞与含む)

平均勤続年数5.5年
平均給与額275,920円
平均年収3,311,040円

資格ありの場合

資格を持っている介護職員の平均給与額を以下にまとめます。

介護職員初任者研修

月給・常勤 ※年収は月収×12で算出(手当、賞与含む)

平均勤続年数7.3年
平均給与額301,210円
平均年収3,614,520円

介護職員実務者研修

月給・常勤 ※年収は月収×12で算出(手当、賞与含む)

平均勤続年数6.7年
平均給与額303,230円
平均年収3,638,760円

介護福祉士

月給・常勤 年収は月収×12で算出(手当、賞与含む)

平均勤続年数8.9年
平均給与額329,250円
平均年収3,951,000円

出典:厚生労働省【 令和2年介護従事者処遇状況等調査結果】

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資格なしで働くことのメリット・デメリットは?


やはり資格がないともったいないなと思うこともあります。
資格を取るかどうかは個人の判断ですが、ここではまず資格なしで働くことのメリット・デメリットをご紹介します。

メリット

  • すぐに働き始められる
  • 介護業務を経験できる
  • 資格取得に役立つ

介護職は社会情勢に左右されることが少なく、どのような状況においても必要とされる職種です。

さらに体力に問題がなければ年齢問わず仕事に就くことができます。
そのため、介護の仕事がしたいと思ったらすぐに働き始められるのが魅力の一つです。

ただ、どんな仕事でも体験してみると、自分には合わないと思うことがあるものです。
体力、集中力、判断力がいる仕事なので将来的に長く続けていけそうか判断するには、無資格で体験するのもいいと思います。

事業所によっては、資格取得に協力的で費用の一部を負担してもらえるところもあります。
現場での経験があると資格取得のための講習がスムーズになるだけでなく、講習で学んだスキルをすぐに現場で活かせるので効果的です。

デメリット

  • 給与が低く設定される
  • できない仕事がストレスになる 

後に述べますが、無資格だとやはり給料は下がります。
資格手当もないので、同じ仕事をしているのにその差がどんどん開いていきます。

仕事をつづけていくモチベーションにも影響しかねません。

さらに、無資格の場合は身体介護はできないようになっています。

施設の場合は有資格者の指示のもとできることが多いですが、一人で行くことが多い訪問介護では携われないようになっています。

そのため、仕事の幅が狭くなり「役に立ってないのでは?」とストレスになる心配があります。 

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資格は取得するべき?


資格がなくても働けますが、やっぱり資格は必要なのでしょうか?
必ずしも必要はありませんが、資格を持っていたほうがメリットは大きです。

厚生労働省の調査では無資格で働いている介護者は、令和2年度は全体の8.3%で令和元年度の8.8%とくらべると減少しています。
やはり、資格を持つことは資格手当がつく、転職に有利などメリットは大きいので資格取得を目指す方が増えてきているといえます。

次に、4つの主要な資格をまとめました。
※講習時間、取得期間、受講費用等はスクール、保有資格によって異なります。

介護職員初任研修

介護が初めての方はまずはここからです。

介護の基本を学び、基本的な技術を身につけます。
ご家族の介護に活かしたい方にもおすすめです。

保有者介護全体の34.6%
講習時間130時間、無資格でも受講可能
取得日数約1~6ヶ月程度
受講費用約3~13万円前後

経験や学歴、年齢も問われないので、介護をはじめた方にもっとも取得しやすい資格となっています。

全カリキュラム終了後に修了試験がありますが、講習をきちんと理解しているかどうかを測るものなので、しっかりと復習することが合格への近道です。

講座は通学のほか通信(一部通学あり)もあり、ライフスタイルに合わせて選ぶことができます。

介護職員初任者研修を取得すると有資格者となり、資格手当がつきます。
また、身体介護の仕事もできるようになりますので是非取得したい資格です

介護職員実務者研修

初任者研修よりもより専門的な知識と技術を学べます。

たんの吸引、経管栄養などのケアも習得できるので、現場で活躍の場が広がります。
無資格でも受講することが可能なので、介護現場で経験のある方は初任者研修を受講せずに実務者研修からはじめてもいいでしょう。

保有者介護全体の34.6%
講習時間130時間、無資格でも受講可能
取得日数約1~6ヶ月程度
受講費用約3~13万円前後
終了試験一律に決まっておらずスクールによって異なる

介護福祉士を目指す方には必須の資格となっています。
また、実務者研修を取得すると、訪問介護事業所でサービス提供責任者になれ、仕事の幅が広がります。

介護福祉士 

国家資格となり介護の現場の中心的な役割を担います。

より専門的知識と技術を持ち、からだや精神に障害があって日常生活に支障がある方を介護します。

保有者介護全体の50.4%
試験筆記試験は1月下旬、実技試験は3月上旬
受験手数料15,000円程度
登録手数料3,320円
令和2年度の合格率71.0%

仕事内容は介護全般で、身体介護、生活援助、さらにマネージメント業務を任され、現場のリーダーとなり他のスタッフとの連携、指導を行います。

幅広い知識を持ち活躍の場も増え、さらに給料もアップされます。
国家資格という信頼性のある資格を持つことは生活の安定にもつながりますね。

ケアマネージャー試験の受験資格にもなるので、介護福祉士は将来性のある資格といえます。

介護支援専門員

介護支援専門員(ケアマネージャー)は、介護を必要とする人の相談をうけ、サポートするのが主な仕事です。
一人一人の状況に応じてケアプランをたて、市町村、サービス事業者、施設との連絡調整を行います。

ケアマネジャーは国家資格ではなく、各都道府県で管理されている介護支援専門員実務研修受講試験に合格する必要があり、公的資格となります。

介護支援専門員になるには、「国家資格」を持つ医師、看護師、社会福祉士、介護福祉士や「生活相談員」「支援相談員」「相談支援専門員」「主任相談支援員」などで実務経験が5年以上、かつ従事日数が900日以上必要です。

介護支援専門員実務研修受講試験に合格後、15日間の講習+3日間の実務のある介護支援専門実務研修を受け、介護支援専門員証を交付を受ける必要があります。

受験場所は各都道府県に確認が必要であり、受験費用は8000円~9000円ほどです。

介護支援専門員証には、5年の有効期限があるので忘れずに更新が必要です。

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働きながら資格取得を目指せる?


結論からいうと、介護の現場で働きながら資格は取れます。

介護福祉士を例にみてみましょう。

介護福祉士を目指すためには福祉系高校ルート、養成施設ルート、EPAルート、実務経験ルートの4つのルートがあります。
そのうち「福祉系高校ルート」と「養成施設ルート」は福祉系高校などの卒業者、指定の介護福祉士養成施設卒業者、「EPAルート」はインドネシア人やフィリピン人が対象です。

働きながら資格取得を目指す方は実務経験ルートになります。
実務ルートは介護職員実務者研修の受講が義務付けられており、介護現場での3年以上の実務経験が必要です。

未経験、無資格からの場合、3年の実務経験がないと介護福祉士の受験資格を得られません。
介護現場で経験を積むことは、資格をとるための近道となります。

また、介護福祉士は国家資格です。
今後、ライフスタイルに合わせて、引っ越しやブランクがあっても転職に有利です。

経験なしに介護の業界に入ることは勇気がいりますし、最初は戸惑うと思います。
ですが、先輩介護士と一緒に働いていくことで徐々に慣れてきます。

介護職が自分に向いているか否か、これから先、介護の仕事を続けていけるのか確かめることもできます。

資格を取るかどうかはそれから考えても遅くはありません。
資格をとるための勉強は、実際の介護現場でもすぐに役立つことばかりなのでモチベーションにもつながります。

現場ですぐ応用できることも、仕事をしながら資格取得を目指す大きなメリットです。

薬の使い方

介護職の将来性は?

資格なしで介護職に就こうと考えている方の中にも介護業界の将来性を気にしている方は多くいると思います。
超高齢化社会である日本で労働需要はなくならないでしょう。
しかし、給与水準が高くないことも事実です。

以下では、介護業界の将来性を労働需要・給与の両面から検討していきます。

資格なしでも働けるようになった背景

なぜ資格がなくても介護現場で働けるのでしょうか?
資格には介護職員初任者研修、介護実務者研修、介護福祉士などがありますが、これらの資格を取るには時間やお金がかかります。
高齢化が進む日本で、介護職は慢性的に不足しており、資格を持った介護職員だけではとても足りないのが現状です。
そのため、無資格、未経験でも広く門戸が開けられていますし、教育体制が整った事業所もありますので、入職後に資格をとってキャリアアップも目指せます。

厚生労働省の調査では、職員の採用における工夫として「介護資格や介護経験の有無にこだわらないようにしている」との回答が全体の45.0%でした。
しかし、介護職員の不足感(大いに不足+不足+やや不足)は66.2%と半数以上の事業所が足りないと感じているのです。
さらに問題となっている2025年、団塊の世代約800万人が75歳以上の後期高齢者となります。
その時、介護の担い手である介護職員は約38万人も不足するといわれているのです。

以上の理由から、介護職はこれから先もニーズのある仕事だといえます。

給料はこれからあがる?

厚生労働省は介護職員の離職をストップするために処遇の改善、給料のアップをめざしています
処遇改善手当は、介護福祉士また他の介護職員にも配分となっており、つまり事業所の全職員へとなっています。
しかし、現在この政策は現場から「10年未満の事業所は対象にならないのか」など疑問の声も多く、戸惑いの声が聞こえます。

この処遇を受けるための条件があるので、全事業所で全職員が8万円アップということでもなく、今のところ、細部は事業所任せになっています。
つまり、勤務先によって裁量が変わってくるということです。
しかし、2025年問題を目前に国が対策を考えているのは明らかです。

今後、介護職員の処遇改善に期待したいです。

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まとめ:資格なしでも働ける介護職

まとめ
ここまで、「資格がなくても介護の仕事はできるのか」「介護の資格」の情報を中心にお伝えしました。
要点を以下にまとめます。

  • 資格なしでも介護職に就けるができない仕事もある
  • 資格なしで働く場合の給料は有資格者よりも低い
  • 資格なしで働くことのメリットはすぐに働きはじめられ介護現場を体験できることで、デメリットは収入に差ができること

これらの情報が少しでも皆様のお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただきありがとうございました。

監修者 メディカル・ケア・サービス

  • 認知症高齢者対応のグループホーム運営
  • 自立支援ケア
  • 学研グループと融合したメディア
  • 出版事業
  • 社名: メディカル・ケア・サービス株式会社
  • 設立: 1999年11月24日
  • 代表取締役社長: 山本 教雄
  • 本社: 〒330-6029埼玉県さいたま市中央区新都心11-2ランド·アクシス·タワー29F
  • グループホーム展開
  • 介護付有料老人ホーム展開
  • 小規模多機能型居宅介護
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