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トップページ>認知症を学ぶ>認知症患者の買い物トラブルとは?原因や対策を解説します。

認知症患者の買い物トラブルとは?原因や対策を解説します。

認知症の症状が進むと日常生活の動作において多くの支障が出てきます。
認知症患者の買い物トラブルを耳にしたことはないでしょうか?

認知症の発症率は年々増えており、決して他人事ではありません。

本記事では、認知症患者の買い物について以下の点を中心にご紹介します。

  • 認知症患者の買い物トラブル
  • 買い物トラブルの原因
  • 買い物トラブルの対策
  • 買い物をサポートするときの注意点

買い物への不安を解消するためにも、参考にしていただけると幸いです。
ぜひ最後までお読みください。

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認知症患者の買い物トラブル

認知症患者の買い物トラブル

認知症の症状が出ると買い物をする上で下記のような問題が発生することがあります。
介護者は頭を悩ませたり、また同居人がいないと気づかずに問題はますます大きくなります。

同じものをいくつも買う

記憶障害により同じ食品を毎日購入してしまいます。
自身が何を買い、冷蔵庫に何があるか覚えていないことが原因です。

そして嗅覚障害があれば傷んでも食べてしまうことがあります。
冷蔵庫のスペースがなくなると、外に出しっぱなしにしておくことも考えれれます。

消費期限の管理ができない

毎日同じ食品を購入してしまうと、当然消費が追いつきません。
消費期限自体を理解していない場合、食べ物を腐らせてしまうことも起きます。

そして遂行機能障害の症状によって料理をする段取りが組めません。
どういった料理をするか考えずに購入してしまう方が多いです。

高額商品を買ってしまう

衝動的な行動に出てしまうことは周辺症状のひとつです。
介護者がお金を管理していない場合、本人が自由にお金を引き出してしまいます。

羽毛布団や地デジ対応テレビなど必要と思ったものは値段を考えず購入してしまいます。
訪問販売の方から商品を勧められると、必要だと思い込んで買うことがあります。

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認知症患者の買い物トラブルの原因

認知症患者の買い物トラブルの原因

認知症の方はなぜ買い物トラブルが起きやすいのでしょうか。
買い物に限らず、認知症の方の行動には必ず理由があります

買い物トラブルの原因となる症状を以下に紹介します。

記憶力・判断力の低下

認知症の方々は、記憶障害によって何を買うのか忘れてしまいます
忘れないようにメモを書いても、メモ自体を忘れることもあります。

また、判断力の低下によって衝動的に欲しいと思ったものを買ってしまいます。
日用品のストック量を覚えていないことが原因です。 

過去の習慣

認知症を発症する前は、通常通りの日常を送っていた方がほとんどです。
家事や子育てなど、苦労した時期に対して誇りを持っています。

本人にとっては、買い物するという習慣が大切だった場合も多いです。
過去の習慣は体が覚えていているため、買い物を繰り返してしまうことがあります。

認知症患者の買い物トラブルの対策

認知症患者の買い物トラブルの対策

認知症の家族が、お店から不要な商品を買ってきたり高額商品を購入したりします。
こういう場合、介護者や同居人はどのような対応をすれば良いでしょうか。

円満に解決できる方法を以下でご紹介します。

一緒に買い物する

買い物に行くときは、家族や介護者もできるだけ一緒に行くようにしましょう。

認知症の方の行動を否定した場合、腹を立てることもあります。
本人が分からないように商品を返したり、メモを見せて不要であることを話しましょう。

お店の人に協力してもらう

高齢者は馴染みのスーパーや地元の商店街などで買い物している場合があります。
店員さんに顔を覚えてもらっている方も多いです。

その場合は認知症の事情を話してお店の人に協力してもらうことも良い方法です。
「これは昨日買ってましたよ」などと一言言ってもらえるよう頼みましょう。

お店までの安全確保

認知症の症状には見当識障害と呼ばれるものがあります。
見当識障害とは、馴染みのスーパーや自宅などへの道が分からなくなる症状です。

いつも通りのお店でも道に迷う可能性があります。

行方不明や交通事故を防ぐためにも、買い物に付き添うようにしましょう。
また衣類や靴に、住所や名前、電話番号などを貼っておくことも有効です。

クーリングオフ制度を使う

クーリングオフ制度は契約書を受け取ってから8日以内は自由に返品ができる制度です。
これは店舗で直接購入した場合や通信販売で購入した場合には適用されません。

返品などについて特約がある場合にはお店の判断で返品できるかが決まります 。
一方で、訪問販売やモニター商法など勧められて購入した場合には制度が適用できます。

詳しくはお近くの消費生活センターにご相談ください。

成年後見制度を使う

認知症などで補助が必要な人には申請により家庭裁判所から成年後見人が選任されます。
判断能力が低下した方の財産を保護することが目的です。

成年後見人には、制限行為能力者(補助が必要な人)の契約を取り消す権限があります
ただし、日用品の購入は必ずしも取り消せるとは限りません。 

販売者側が返品不可としている商品や契約を正確に理解しておきましょう。 

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買い物をサポートするときの注意点

買い物をサポートするときの注意点

買い物トラブルの対策を紹介しましたが、ただ対策を実施すればいいわけではありません。
できる限り本人に判断させることが大切です。

認知症の方は、自分自身の行動の意味を理解できていないことがあります
一方的に叱ってしまうと本人は混乱し自信をなくすため、注意が必要です。

購入した商品を見せ、本人に買う必要がないことを納得させます。

また、買い物トラブルを防ぐ一心で本人に何もさせないと、認知症の進行を進めてしまう可能性もあります。

可能な限り本人に判断させて、自尊心や自立心を傷つけないように配慮しましょう。

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買い物は認知症の予防につながる?

買い物は認知症の予防につながる?

「買い物」は、様々なコミュニケーションや判断が必要となる行動です。

コミュニケーションによる脳への刺激は認知症予防にもつながります。
買い物の動作をリハビリの一環とする介護施設もあります。

認知症になっても、できる限り買い物を楽しんでもらうことが大切です。
買い物トラブルの対策、注意点を踏まえた上で、高齢者の日常に取り入れてみましょう。

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認知症患者の買い物のまとめ

認知症患者の買い物のまとめ

ここまで、認知症患者の買い物トラブルについてお伝えしました。
以下は本記事のまとめです。

  • 認知症患者は、同じ商品を購入する、衝動買いをするといったトラブルが起きやすい
  • 認知症患者は、記憶障害によって買うべきものを忘れるため、買い物トラブルが起きやすい
  • 店員への事前相談やクーリングオフ制度の利用が、買い物トラブルの対策となる
  • 認知機能を維持するために、できる限り本人に買い物してもらう

これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただきありがとうございました。

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監修者 メディカル・ケア・サービス

  • 認知症高齢者対応のグループホーム運営
  • 自立支援ケア
  • 学研グループと融合したメディア
  • 出版事業
  • 社名: メディカル・ケア・サービス株式会社
  • 設立: 1999年11月24日
  • 代表取締役社長: 山本 教雄
  • 本社: 〒330-6029埼玉県さいたま市中央区新都心11-2ランド·アクシス·タワー29F
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