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トップページ>介護お役立ち記事>介護施設>高齢者のリハビリ|介護保険・医療保険で受けられるサービスとは?

高齢者のリハビリ|介護保険・医療保険で受けられるサービスとは?

人は年を重ねるにつれて筋力や認知機能が低下していきます。
また、病気やケガによって身体機能が低下することもあります。

こういった身体機能の低下に対しては、どのような対処法があるのでしょうか?
また、リハビリにはどのような種類があるのでしょうか?

本記事では、高齢者のリハビリについて以下の点を中心にご紹介します。

  • 高齢者のリハビリの種類について
  • 高齢者に合わせたリハビリの工夫とは
  • デイサービスとデイケアを利用する際の注意点について

高齢者のリハビリについて理解するためにもご参考いただけますと幸いです。
ぜひ最後までお読みください。

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高齢者のリハビリ|医療保険で行う場合


まずは
医療保険で行える高齢者のリハビリについて紹介していきます。
医療保険の場合には、状態によって日数の制限があります。

以下で詳しく説明していくので、参考にしてみてください。

外来リハビリ

外来リハビリは、病院へ通院しながらリハビリすることです。
関節が固まるのを予防するために、関節を動かす運動を行います。

必要に応じて、筋力を増強する運動や歩き方、階段の昇り方を指導する訓練をします。
実施時間は、20〜40分です。

入院リハビリ

入院リハビリは、病気の管理や在宅復帰に向けた方を対象にしたリハビリです。
自宅生活や職場復帰を目的として、歩行訓練や階段昇降訓練を行います。

筋力を増強する運動や手や足の使い方を練習する運動を、必要に応じて実施します。

訪問リハビリ

訪問リハビリは、退院後にご自宅へ訪問して行うリハビリのことです。
基本的には介護保険のリハビリが優先とされますが、一定の条件を満たすと、医療保険のリハビリができる場合があります。

訪問看護ステーションからのリハビリ

在宅生活で、全身の管理や日常生活動作を維持する目的でリハビリを行います。

こちらも同様に、介護保険のリハビリが優先とされますが、一定の条件を満たすと、医療保険のリハビリができる場合があります。

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高齢者のリハビリ|介護保険で行う場合


次は介護保険で行える高齢者のリハビリについて紹介します。

介護保険の場合は医療保険とは異なり、日数の制限はなく、必要であれば継続してリハビリを受けることができます。

通所リハビリテーション(デイケア)

通所リハビリテーションとは、通称「デイケア」や「通リハ」とも呼ばれています。
高齢者ができるだけ自宅で自立した生活が送れるようにサポートするものです。

通所リハビリテーションでは、日帰りでサービスが提供されることが一般的です。
食事や入浴のサポート、レクリエーションなどを通して、生活機能の維持や向上を目指します。

短時間通所リハビリテーション

短時間通所リハビリテーションとは、1〜2時間程度で行えるリハビリを提供するものです。

食事や入浴などのサービスはなく、提供されるのはリハビリだけということが特徴です。
外来で行われるリハビリと同じようなイメージで、リハビリ室で行われます。

訪問リハビリテーション

訪問リハビリテーションとは、自宅にリハビリの専門スタッフが訪問して行われるリハビリのことです。

日常生活の自立や社会への参加を目的としてリハビリが行われます。
実際に生活している在宅環境で行えるので、利用者はリラックスした状態でサポートを受けられることがメリットです。

通所介護(デイサービス)

通所介護とは、通称「デイサービス」と呼ばれています。
要介護状態にある高齢者がデイサービスに通って日帰りで、食事や入浴、体操やレクリエーションなどを行います。

利用者本人の気分転換や人との関わりの機会を持つだけでなく、介護している家族の負担軽減の役割もあります。

短期入所生活介護(ショートステイ)

短期入所生活介護とは、通称「ショートステイ」と呼ばれています。
施設に数週間程度入所することで、高齢者の心と身体の健康維持や家族の負担軽減が目的とされています。

在宅に近い環境で生活でき、要介護区分によって利用料金が異なることが特徴です。
入浴や食事の他にも、機能訓練のリハビリを受けることができます。

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高齢者のリハビリ|保険外で行う場合


次は保険外で行われる高齢者のリハビリについて紹介していきます。

病気やケガが原因でリハビリが必要な場合には、医療保険でリハビリを受けられることは、これまでの解説で理解できたと思います。
ただし制限があるので、状態がある程度回復した場合には、医療保険ではリハビリが受けられなくなります。

要介護認定を受けている高齢者であれば、このような時には介護保険でのリハビリが受けられます。
しかし、介護保険の場合にも人それぞれ制限があるので、十分なリハビリを受けられない可能性もあります。

保険外でリハビリを受ければ、医療保険や介護保険での問題を全て解決できます。
保険外のため、利用料金は割高になりますが、満足のいくリハビリが受けられることが特徴です。

都心部では保険外のリハビリを行う施設が増えつつありますが、地方では、このようなサービスはまだ少ないのが現状です。

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高齢者に合わせたリハビリの工夫


次は
高齢者に合わせたリハビリの工夫について紹介していきます。
以下で詳しく説明していくので、高齢者と関わる際の参考にしてください。

年齢に合わせた運動

人は誰しも年を重ねることで徐々に筋力が落ちていきます。
運動の習慣があれば運動を全くしない高齢者と比べると、筋力低下はそこまで著しくはありません。

そのため、普段から運動する習慣を身に着けることが大切です。
ただし、運動をするとなると高齢者の負担も大きく、継続するのが難しいことが多いです。

しっかりとした運動でなくても、普段の習慣として行っている家事などを通して運動することをおすすめします。
例えば、掃除を念入りにすることで筋力UPに繋げるなどの方法があります。

筋力トレーニングを行う場合には、毎日同じ部位を鍛えると傷めてしまうことがあり危険です。
そのため、日々、鍛える部位を変えるなどして工夫する必要があります。

スタッフと患者の意思の疎通

高齢者のリハビリではスタッフと患者の関係性が重要になります。
患者さんが気持ちよくリハビリできるのが1番ですが、患者さんの希望ばかり聞いてしまうと、効果的なリハビリが行えなくなることもあります。

スタッフが手伝うことは簡単にできるのですが、手伝うことで患者が本来できる力を逆に奪ってしまうこともあるのです。
かと言ってスタッフの指示ばかりを優先してしまうと、リハビリ自体が辛くなり、通うことが負担になる方もいます。

大切なのは、患者が前向きにリハビリしたいという気持ちを引き出すことです。
例えば、できている部分を伝えることで自信につながり、リハビリへの意欲が高まります。
どんなに小さなことでもいいので、できている部分を伝えましょう。

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リハビリが必要な疾患


どのような病気でリハビリが必要
になるのでしょうか。
実際の疾患名を挙げながら具体的なリハビリの内容を以下にまとめます。

運動器リハビリテーション

下肢骨折や骨粗鬆症、関節リウマチなどを起こした方を中心にリハビリを行います。
骨折や傷の状態に応じて、筋力増強する運動や歩行訓練をするものです。

脳血管疾患群リハビリテーション

脳疾患や神経・筋疾患、脊髄損傷を対象として、ロボットや電気機器を使用しながら、歩行訓練を行います。
必要に応じて、装具を足や手に装着しながら、歩行訓練や家事動作を練習するものです。

呼吸器リハビリテーション

肺気腫や胸部外傷など、呼吸器疾患を中心にリハビリを行うことです。

病気に応じて、歩行距離を伸ばす運動をします。
重症の方は、床ずれや肺に詰まった痰を排出するために、体の位置を変えます。

心大血管疾患群リハビリテーション

心疾患の人に対して、エアロバイクを利用した運動や在宅生活を想定した訓練を中心に行うものです。
手術が必要な人に対しては、心電図モニターや血圧を確認しながら、歩行訓練を行います。

薬の使い方

デイサービスの特徴(通所介護)


デイサービスでは他者との交流により、心身機能の維持と向上を目指します。
また入浴介護により、清潔保持を行います。

家族の介護負担軽減のお手伝いをする特徴があります。

サービス内容

要介護状態で、食事や入浴、排泄に介助が必要な方を対象としたサービスです。
他者との交流により、心身機能の維持と向上を目指します。
入浴介護により利用者様の清潔を保持し、家族の介護負担軽減のお手伝いをするものです。

人材

デイサービスは、介護士、ケアマネジャー、機能訓練指導員が関わっています
他職種と連携や高齢者のケアに興味がある方におすすめの職業です。

デイケアの特徴(通所リハビリテーション)


デイケアには
以下のような特徴があります。

  • 他者との交流により、心身機能の維持と向上を目指す
  • 自立支援を行う
  • 健康管理を行う
  • 家族の介護負担軽減のお手伝いをする

サービス内容

要介護状態で、食事や入浴、排泄へ介助が必要な方を対象としたサービスです。
バイタル測定をしながら、健康管理を行います。

必要に応じて、リハビリを行いながら在宅での自立支援を図ります。
レクリエーションでは、他者との交流を図りながら、心身機能の維持と向上を目指します。

サービスを利用して、ご家族の介護負担軽減のお手伝いをすることが目的です。

人材

介護士や理学療法士、作業療法士、看護師、ケアマネジャーなどが関わっています。
他職種の連携や高齢者への興味がある方におすすめの職業です。

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デイサービスとデイケア利用の注意点


ここからはデイサービスとデイケアを利用する際の
注意点について紹介していきます。
注意点を理解することで、トラブルの防止にもつながるのでぜひご覧ください。

デイサービスとデイケアを併用できる方

条件をクリアしていれば、デイサービスとデイケアは併用が可能です。
条件は、要介護認定1〜5に認定されている高齢者であることです。
このようなケースであれば、併用してサービスを利用できます。

例えば、普段デイサービスを利用している方が、デイケアにてリハビリを受けたいといった希望が叶えられます。

どちらか片方しか利用できない方

要介護ほど介護が必要ではない要支援1〜2の認定を受けている方は、どちらか一方しかサービスを受けられません。

理由として、要介護の場合は日割りで換算できますが、要支援の場合には月額計算となるからです。

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主なリハビリ専門スタッフの仕事


一言にリハビリと言っても、さまざまなスタッフが関わっています。
以下に主なリハビリのスタッフを挙げてそれぞれ紹介していきます。

理学療法士

理学療法士とは、運動機能の維持や向上を目的に訓練をする専門スタッフのことです。
主に「座る」、「立つ」、「歩く」などの大きな動作の練習をします。

例えば脳血管障害にて麻痺があり、運動機能が低下している場合や、ケガなどにより動作が制限されて動かしにくいときなどに行うリハビリです。

理学療法士は別名「PT(Physical Therapist)」とも呼ばれています。

作業療法士

作業療法士とは、日常生活に必要な細かな動きの訓練を行う専門スタッフのことです。
例えば、「歯をみがく」、「髪をとかす」、「箸を持つ」などの細かな作業を行う機能の向上を目指します。

このような動作の練習だけでなく、コミュニケーションや遊びなどを通して精神発達を促す訓練を行うこともあります。

別名「OT(Occupational Therapist)」とも呼ばれています。

言語聴覚士

言語聴覚士とは「話す」、「飲み込む」などの口の機能の向上を目指した訓練を行う専門スタッフのことです。

例えば脳血管障害にて言葉が話しにくくなったり、飲み込みが難しくなったりした際には言語聴覚士によるリハビリが行われます。
発声練習や飲み込みの評価や訓練を行います。

別名「ST(Speech Therapist)」とも呼ばれています。

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介護が必要となった主な原因


最後は
介護が必要となった主な原因について紹介していきます。
65歳以上の要介護者について以下で説明していきます。

まずは全体の割合を以下にまとめます。

次は男性の割合について以下に挙げます。

最後は女性の割合について以下にまとめます。

こうして見てみると、男女ともに認知症が原因で介護が必要となったケースが多いことがわかります。

認知症は初期は軽い物忘れ程度から始まり、重度になると食事の摂り方や排泄行為など、生きていく上で必要なこともできなくなってしまいます。

意思疎通も難しくなることが多く、認知症の介護では家族の負担が非常に大きいです。
そのため、さまざまなサービスを利用するなどして、負担が軽減できるように整えていくことが大切です。

介護が必要となった主な原因として、次いで多いのが脳血管疾患になります。
脳梗塞やくも膜下出血などでは、麻痺が出現して思うように身体が動かなくなることがあります。

自分の言いたいことがうまく伝えられない構語障害などもあります。
コミュニケーションが難しく、身体が不自由になることで介護が必要になることが多いです。

このようにさまざまな要因で介護が必要となるので、介護が必要な状態にならないためにも、日頃の生活を見直していくことが大切です。

出典:内閣府「高齢化の状況

高齢者のリハビリまとめ


ここまで高齢者のリハビリについてお伝えしてきました。
要点を以下にまとめます。

  • リハビリには入院や外来でのリハビリ、訪問リハビリやデイケアなどがある
  • できている部分を伝え、高齢者が意欲的に行える環境を整えることが大切
  • 要介護認定1〜5に認定されている高齢者はデイサービスとデイケアを併用できる

これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。

監修者 メディカル・ケア・サービス

  • 認知症高齢者対応のグループホーム運営
  • 自立支援ケア
  • 学研グループと融合したメディア
  • 出版事業
  • 社名: メディカル・ケア・サービス株式会社
  • 設立: 1999年11月24日
  • 代表取締役社長: 山本 教雄
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